アキーの洞察学講座

◆今風の情報収集が自分の知りたい情報のみに偏重している。それはデジタル化がもたらした検索よる情報が主体で、これが手軽で迅速な情報収集だとして、納得している傾向がある。
自分に知りたい情報以外で自分に役立ち、閃きを起こすための情報収集は？
新聞や本が良く、テレビは一過性の情報になりがちのため必要な放映部分を直ちに録画できる状態に保ち録画する。そして、その内容をメモに残す。このことが大切です。

◆わたし達は、ＩＣＴ(情報コミュニケーション技術)と乖離している優秀な人材に対して、最新のICT状況を認知していただきICTの入口部分の体験を通して、その方の現況に活用することで「閃き」を感じていただきたいと思っています。

その上で、お互いの極上の情報の交換を実現しましょう。

◆トヨタ自動車の失敗は、「ものづくり」に対する自身過剰が原因で、形のあるモノには確かに優れた製造技術と経験もあったのだが、自動車をコンピューターシステム化することの危険を考慮していない。未だに、世界全般を見ても、コンピューター・システムを完璧に制御できた事例は無いのに、大衆が乗る自動車をコンピューター・システム化し過ぎたのが今回の不具合でリコール問題を起こした根本の原因。

◇でも、これを教訓にハイブリットカーを機械的機能で動かせたらすごい。ここは、電子チップに頼らず本来の「ものづくり」世界一の実力を見せて欲しい。

使いやすいお金、それは年金

◆自分の年金は、自分で作る・・・要は個人年金
◇年金の種類：終身型年金・・・基本的には運用しようと考えると失敗する可能性が有り、運用経費が引かれて多少のマイナスになると考えると丁度良い。これでも現金や預貯金で持っているより年金は使いやすい。これが、重要・・・よく考えてみてください。

問題は、預かってくれる組織が無い。銀行や証券会社、国も信用できない！
更に、配当などで資産価値が増えないので、年金年額が多額になっても非課税扱いにする。消費税は国に入ってくるのだから一考して欲しい。

◆「ワシントン・コンセンサス」・・・つまり、ウォール街、IMF（国際通貨基金）、ワシントンの政治家たちが、一体となって世界中で推し進める『金儲け組織』
以上に加えてヨーロッパの白人系金融関係者（例えば、BIS）を加えたご都合主義（８０年代の銀行のBIS規制はこの典型）・・・ここから、サムプライムローンのきっかけを作ることになった。（銀行が自己資本を増やさなくても、貸付金を債権にして売却すれば、その分の買い付け枠が使えるなど・・・）

◆これに対応するには、「影の金融チェック組織」が必要だ。「影の」とは、表に出ないという意味。

参照：「インサイト・シンキング」

◆ハイスピード トレーディング：High- Speed Trading:
◇１秒間に２００回もの売買が可能なシステムを持った証券業者と同じ土俵で株や債権の取引を強いられる個人投資家に勝ち目は無い。アメリカやヨーロッパで公平を欠くとの観点から規制を叫ぶ声が上がっている。

経営者はアジア発の情報に懐疑的・・・その結果、日本はITブームの立ち上がりに関しても「日本情報」は遅れた。

◆平成12年の夏、日本でＩＴブームに沸いた。しかし香港では全く逆の「ＩＴ不況説」が語られていた。結果的に香港情報が正しかった。

次に、99年夏 世界中でＩＴ関連製品の引き合いが突然急増した。日本企業は「2000年問題による仮需要」と判断し生産拡大には及び腰だった。
一方、香港、台湾、韓国では「この引き合いこそが巨大なブームの前触れ」との判断が広がった。

サムスン経済研究所の99年8月18日の「ＣＥＯリポート」で「半導体、液晶、携帯電話端末などＩＴ産業が今後爆発的に伸びる」と予想した。韓国企業は生産能力を増強した。
韓国が半導体大国に成長したことで世界のリーダーカンパニーが持つ半導体関連の情報がいち早く流れる。

だが、日本企業も中核部品については有力な供給者で、ＩＴ景気に関する早耳情報も「中国が産業大国に育ったという構造変化にかかわる情報」も、日本メーカーの香港現地法人は持っていた。しかし、そうした情報は日本の本社にはなかなか受け入れられず、経営判断は後手に回った。

日本の経営者判断アジア発の情報に対しては懐疑的だ。日本の情報なら近くの工場や営業所に出向き情報を確認できる。それがアジアに生産や取引の現場が移ると、言葉の壁もあって確認が困難だ。体感を伴わない間接情報は信用されにくい。

また、「大ニュースを拾っても日本には送らず、本社が気付くまで待つ。それは本社が経営計画の変更につながる情報を流すと、トップが嫌がるからた」と言い切る人も出てきた。
現在はネットを利用した社内情報の共有化を目指すナレッジマネジメントが盛んだ。だから日本は香港、中国、韓国の発達などアジアの動きを知ろうともしない。

これは、１０年前の状況、では今はどうなのでしょう？

金融の暴走
◇マネー資本主義のほころびを探す。
実質マネーと信用マネーの合計を考える。手形・レバレッジ取引・債権の商品化などが信用マネー

これを計算できて、その資金の偏りがわかれば、バブルの頂点が判明する。しかし、複数の機関で計算ノウハウを得ればその頂点は変わってくる。これが、面白いところだ。

国内で調達した資金で国外に投資するには、日本や日本国民に還元できる何かをする仕組みが必要だ。

例えば、海外投資額に対しての国内雇用者数を増やすなど・・・

続きを読む "プロフィール" »