◆Insight Thinkingで、「世界の化け物」が見えてくる。
サブプライムローン→リーマン・ブラザーズ→世界恐慌
：始まりは、1980年の世界銀行のＢＩＳ規制から始まった。
これは70年代の日本の銀行が世界ランクの１０位中に５行が入る事態に欧米諸国が対応処置として自己資本率８％以上のルールを課せた。 欧米諸国の銀行には貸付け金を証券化して売却し、資本に組み入れる業（わざ）を日本の銀行に対してはひた隠しにして実施。
< ここは、省略してます>
それがアメリカ住宅ローンを過大普及しサブプライムローン問題を引き起こし、その影響で米国と世界は今でも苦しんでいる。
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◆コンピューターで株の自動発注を繰り返す高速取引「ハイ・フリークエンシー・トレーディング(ＨＦＴ)」に対して相場動向(相場を一方向に動かす要因)に与える影響はないと結論づけた。 昨年5月米ダウ工業株30種平均が一時1.000ドル近く下げた「フラッシュ・クラッシュ(瞬時の急落)」で、株安を加速。しかし、東証は高速取引をする海外投資家の呼び込みを狙った検証結果だったのでは？
◆個人の投資家として、一分間に200回の売買をこなす「ハイ・フリークエンシー・トレーディング」に対抗できないのは明らかで、「株は儲からない」というイメージを固定化させた。
◆この名古屋大学も参加している国際共同研究チームの「ニュートリノが光より速い」にインサイト・シンキングしてみます。
この世界的な科学者チームの発表に対して、ここが間違っていたのではないかとコメントすることには勇気がいることですが、このような挑戦こそが最近の原発事故や企業のトラブルの危機管理に有効な思考法を育てることになると確信します。
では、疑問点を挙げて検証します。
先ず、欧州合同原子核研究所と７３0km離れたイタリアのグランサッソ地下研究所の距離を測るのに全地球測位システム（GPS)を使ったとあり、これでは数１０mから100mの誤差が生じる。
これは世界的な科学者ぞろいなので３年間、１万６千回という実験回数で解消したでしょう。
しかし、これは地球の表面距離で２点の距離が７３０kmも離れていれば地中を直線的に走るニュートリノとでは当然２点の距離が短くなります。仮にこの点も十分に考慮されていたとして、
最後に紙面では研究所の地下から発射し、他方の地下で観測と記載されています。ここが問題です。両方が地下であれば地球の中心に向かって掘った地下室は７３０kmの距離では更に短くなります。距離が短ければ当然に光より速い数値が記録されて当然ですね。
日本とブラジルの距離は地球の直径の長さというようなものです。
「インサイト・シンキング」とは、専門的な知識がなくても一般常識を駆使して問題点を浮かび上がらせる思考法です。
「海外M＆A 隆盛期」
”日本企業による海外企業のM＆A（合併・買収）が前年同期の２．２倍、約３兆円に膨らんだ。
武田製薬も国内金融機関からの多額の借り入れでスイスの大手製薬会社を買収。”
この記事にシンキングします。
これらのM＆Aそのものは企業活動の一環で問題もないと考えますが、しかしその買収に必要としている資金は国内の金融機関からの融資ですから、基は国民の預金などの資金です。この低利息の資金で海外投資するのであれば、日本国にとって直接に有益な仕組みを構築することが求められるのではないのか！！！
例えば、持ち出す資金１０億円に対して１名の国内雇用を約束するとか・・・など
この様に、一見して見逃しそうなニュースや記事でも俯瞰的にまた深く考える技術を習得することで、今まで見えなかったコトが見えてきて、そのことが他の分野に影響していく様がわかる。・・・今の時代このことが大変に重要です。
「世界株安 企業を圧迫」
大幅な株価下落で企業業績を圧迫、特に特に保有する株の評価損を計上する現会計基準。
以前の日本の会計基準では、株などは売却時に購入時価格との差額を会計処理に反映する仕組みであった。
このように、世界的株安になると世界中の企業の業績が低迷して経済活動に消極的になる。加えて、各国政府も税収が減り思い切った対策が打てない。
これは、景気のいい時期に会計基準を決めた悪例だ。
不況時も年頭に入れて考慮すべきである。何故なら、不況といわれているこの時期により多くの利益を出している企業も多い。その企業も会計上の理由で利益計上が減り、結果的に税収減につながっている。
この「インサイト・シンキング」でわかって頂きたいのは、自分の得意分野だけではなく全般的に俯瞰・洞察できることです。
これで「仕事や家庭の危機管理」や「明日の楽しみ」に活用してみてください。
尚、ご意見はコメント欄からも可能です。
米社サンディスク社、三重県に4.500億円を投じて工場建設
CEO サンジェイ・メロートラ氏「日本で新技術を開発し、より早く展開することで、性能とコストの両面で競争力を高めていく」とコメント
さて、このコメントで注視する部分は？
この部分ですね「より早く展開する」これは、日本企業が欠点とされる部分です。
＜決断が悪いのはそれなりの理由があったのです。過去に株主代表訴訟問題があり、一つの決断の悪さから生じた大きな損害に対して株主がその損害額を補填するように訴訟を起こせた。結果的にその企業のトップに数百億円という賠償命令が裁判所からでたこともある。すると最近の大企業でも、今はオーナー経営者は居らず大半は大学を出て一般社員から役員や社長になったので、その数百億円という金額はあまりにも大きすぎる。 まして、個人に対しての訴訟だから裁判なども会社とは別に対応を迫られたる。 このリスクを解消するために「誰が」「何時」決めたのかをわからなように、全体の流れの中で決定したことにするため一つの決定事項も何度も会議を重ね、なんとなく決まったようにした。今は、訴訟法が改正され会社として対応できるようになった。しかし、何度も会議を行う習慣は今でも残ってしまった＞
◆最近では、中国でも日本ブランドがいきわたり日本の製品や技術だとアピールするだけで商品価値が上がる。これがコマツなど世界建機がひしめく日本市場参入の理由かも！！！
■下の「コメント」欄より、ご意見をお待ちしております。
◆一面「HDD容量 2倍以上」 13面「スマホ部品 世界最小」
共に、日本の微細技術の最先端の開発を報じているものだが、この技術も最初に採用するのは他国の企業で、また日本企業はこれらの技術でも出遅れてしまうのかと心配している。
これは日本の大手企業がその技術の評価を海外企業より過小評価しているのではないか？
企業内でその技術を検討するとき経営陣が社内の技術者に相談すると、彼らにはプライドがある為に自分たちはより良いモノを開発中だとかいわれて、二の足を踏んで後で後悔という図式が今までのパターンだ。
今日の時点で、海外企業は今日から始まる国際見本市「CEATEC(シーテック）」で既にアタックしているはずだ。
開発した企業も新技術を評価してくれた企業に良い条件を提示するのは当たり前ではないのか！！！
過去を振り返って見てもほとんどの新技術が新しい製品に反映し、量産体制で販売されて、日本企業は後塵を拝することになっている。
誰に問題があるの？
これこそ「株主代表訴訟」の対象だ。
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「信用取引の処分売り重荷」
”欧州債務危機の深刻化を受けて株式相場が低迷するなか、信用取引で買った銘柄の損失が膨らみ、個人投資家が損失覚悟の売りを迫られている。”
この記事を「シンキング」してみます。
世の中に実質マネー（現金や預貯金）と信用マネーが存在している。
問題は、最近のデリバディブ（金融派生商品）の倍率（最大40倍など）に当たる部分なども信用マネーで、実質マネーの100倍以上が世界で流通している。
個人ではこれをコントロールできないのであるから、非常に危険の分野である。
仮に、10人の人がそれぞれ1.000万円の3ヶ月手形を発行して市場に流通すれば、1億円のマネーを世に生み出したことになる。
従って、その1億円の資金が実態経済に必然性があれば有用となり、逆にその手形の割引利息のみにビジネスとしてはたらけば、そのリスクに対して保険を掛ける行為も発生、これが幾重にも絡み市場を見えないものになる。
まさに、米国で起きた「サブプライム問題・リーマンショック」は、このような仕組みが原点だ。
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グルーグマン教授に聞く『世界景気後退 「確立50％以上」』
９０年代に米国の識者が日本になすべき課題をあげつらったことについては「謝るべきかもしれない」と述べた。
米国や欧州の経済・金融状況が日本化している現状をみて、多分どこの先進国よりも早くこの状態から抜け出す日本の底力をウォッチングするべきだ。
ということは、もっと近くで、深く日本経済の実態を確認するべき時期だ。何故なら日本の「デフレの状況」がかならづしも悪いことばかりではないことを理解する必要があるのでは！！！
特に、中国はこれから起こる不動産バブルの崩壊について、その影響をより小さくするためにも日中間での識者による議論をすすめるべきだ。
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